求人医療介護ジョブ

医療関連のお仕事に役立つ用語集

医療事務 音楽療法士
介護 介護支援専門員
介護福祉士 看護師
看護師国家試験 在宅介護
在宅介護支援センター 作業療法士
社会福祉士 セカンドオピニオン
ソーシャルワーカー 訪問介護
訪問看護 ホームヘルパー
保健師 保健師国家試験
理学療法士 リハビリテーション
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医療事務
日本の医療システムでは、患者は医療費の一部を負担し、残りは保険証を発行している健康保険組合などから支払われる仕組みになっていて、患者にかかった医療費は、国が定める診療報酬点数に基づいて算定され、診療報酬明細書（レセプト）に記入されます。 こうしたレセプトの作成・請求を中心に、受付、会計、カルテ管理、入退院業務、院内の物品管理など、病院の医事課が担当する業務すべてを担うのが医療事務の仕事となります。

音楽療法士
音楽療法士とは、音楽療法に関する知識と豊富な臨床経験を身につけ、認知症や自閉症、精神的ダメージを負った人たちに、音楽を通して心理療法を行う専門家を認定する資格です。

介護
身体的機能の低下等の場合に起こる生活上の困難に対して、身体的機能を高め、補完する日常生活の世話を中心としたサービスを＜介護・介助＞といいます。

介護支援専門員
介護が必要な人が適切なサービスを利用できるように支援する専門員。「ケアマネージャー」ともいいます。

介護福祉士
介護についての専門的な知識や技術を持ち、介護が必要な人に対して生活上の援助を行う国家資格です。具体的には特別養護老人ホームなどの介護の専門職員やホームヘルパーなどの立場で、食事や入浴、排泄、着替えなどのサポート、掃除や洗濯などの家事援助、外出や送迎、通院付き添い、緊急時の対応、介護が必要な人を持つ家族への指導や助言を行います。

看護師
看護師（かんごし、英Nurse）とは、専門学校や大学等の看護師の養成校における基礎看護教育を受け、看護師国家試験に合格し、看護師免許をもって、医療、保健福祉の現場で、主に看護を行う医療従事者（コ・メディカル）のことをいいます。一般には、なんらかの健康問題を抱えた人々に対する日常生活上の援助や教育的かかわり、医師・歯科医師が患者を診療する際の補助、疾病の予防や健康の維持増進のための援助など行います。日本において看護師とは、「厚生労働大臣の免許を受けて、傷病者もしくはじよく婦（「じよく婦」は、出産後の女性のこと）に対する療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする者」と保健師助産師看護師法（略称「保助看法」第5条）に定められています。また同法第31条により、一部の法律による例外を除いて、看護師でない者が看護を行うことが禁止（業務独占）されており、同法第42条の2では「正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならない。」と看護師への守秘義務が課せられています。養成校を卒業した看護師は、実地のキャリアと継続的な卒後教育を経て、認定看護師、専門看護師といった専門分野に関する認定を受け看護の提供を行う場合や、保健師、助産師など関連資格を取得する場合、看護管理者や訪問看護師、看護教員など職務内容や場を変更する場合といった様々な様相で看護に関わってゆくことが多いといえます。看護師は高等学校（看護科、専攻科の5年間）、看護専門学校、看護短大、看護大学で養成教育が行なわれ、卒業すると国家試験の受験資格が得られ、国家試験に合格すると、厚生労働大臣から看護師の免許が交付され、看護師としての活動が可能になります。准看護師に対して俗に正看護師（略して正看）と呼ばれることもあります。准看護師（じゅんかんごし、略称・准看）は准看護師学校（准看護師養成所）卒業後、都道府県知事試験の受験資格が与えられ（正看護師養成所卒業の資格でももちろん受験できる）、知事試験に合格すると都道府県知事から准看護師の免許が交付されます。看護師との違いは、准看護師籍は都道府県が管理すること、准看護師は看護業務を医師、歯科医師または看護師の指示を受けて行なう（保健師助産師看護師法第6条）ことであり、それ以外（職務内容など）は看護師と変わらないといえます。

看護師国家試験
看護師国家試験は保健師助産師看護師法（昭和23年法律第203号)第18条の規定により、年に1回試験が施行されます。試験地は北海道、青森県、宮城県、東京都、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県とされ、試験科目は人体の構造と機能、疾病の成り立ちと回復の促進、社会保障制度と生活者の健康、基礎看護学、在宅看護論、成人看護学、老年看護学、小児看護学、母性看護学及び精神看護学です。受験資格は（1）文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校（以下「指定学校」という。）において3年以上看護師になるのに必要な学科を修めた者（試験の行われる年の3月までに修業する見込みの者を含む。）（2）文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、厚生労働大臣の指定した看護師養成所（以下「指定養成所」という。）を卒業した者（試験の行われる年の3月までに卒業する見込みの者を含む。）（3）免許を得た後3年以上業務に従事している准看護師又は高等学校若しくは中等教育学校を卒業している准看護師であって、指定学校又は指定養成所において2年以上修業したもの（試験の行われる年の3月までに修業又は卒業する見込みの者を含む。）（4）外国の看護師学校を卒業し、又は外国において看護師免許を得た者であって、厚生労働大臣が（1）又は（2）に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者（5）保健婦助産婦看護婦法の一部を改正する法律（昭和26年法律第147号）附則第8項に規定する者、とされています。

在宅介護
心身の障害や疾病のため、介護が必要な高齢者や障害者などが長年住み慣れた居宅や地域で安心して暮らしていくことができるよう、提供される介護サービス。

在宅介護支援センター
在宅で介護をしている家族からの相談を受け付ける機関。要介護認定の申請の代行や市区町村などの各行政機関への連絡、調整を行います。ソーシャルワーカーと呼ばれる専門の相談員や保健婦、看護婦、介護福祉士などの資格を持つ職員が配置され、24時間体制で相談を受け付けるところもあります。

作業療法士
身体障害者や知的障害者、精神障害者の社会復帰能力の回復をはかる専門職。

社会福祉士
社会福祉専門職の国家資格。身体上や精神上の障害がある人、また環境上の理由によって社会的生活を営むことに支障がある人の福祉に対する相談に応じ、助言、指導、その他の援助を行うための専門的知識と技術を持っています。

セカンドオピニオン
セカンド・オピニオンというのは、直訳すれば「第2の意見」で、「病状や治療法について、自分の主治医（今かかっている医師）以外の医師の意見を聞き、参考にすること」をいいます。現代では医療が進歩して、様々な治療法が生まれています。その結果、医師によってあなたの病気に対する考え方が違うことがあります。また、医師や病院によって、医療技術や診療の質に差があることも考えられます。そこで、あなたにとって最善と考えられる治療を、患者と主治医で判断するため、主治医以外の医師の意見を聞くこと。それがセカンドオピニオンです。場合によっては、医師をかえることもあります。アメリカではすでにあたりまえのことでしたが、日本でも普及のきざしが見えてきました。アメリカでは、ガンを手術で切除するか、放射線治療を行うかというような判断は、複数の医師の意見を聞いたうえで患者自身が判断することが多くなっています。日本でも、医療過誤をめぐるトラブルや患者の意識の高まりを受けて、セカンドオピニオンが広がってきました。納得して治療法を選ぶことは、患者の持つ基本的な権利です。同じ手術をするとしても、「どんなリスクがあるのか」「ほかにどんな選択肢があるのか」を知ったうえで行うことは、非常に重要なことです。セカンドオピニオンは、患者の権利を守ると同時に、医師にとっても誤診を回避するなど多くのメリットを持ったしくみです。

ソーシャルワーカー
社会福祉や医療の第一線で様々な社会生活上の問題を抱える人々からの相談を受け、必要な助言や援助を行う。要介護認定の調査を担当する場合も多い。一般的にケースワーカーと呼ばれることが多いです。

訪問介護
在宅で介護を受けつつ病気療養を必要とする人に対し、主治医の指示に基づき看護師、理学療法士などの専門職を派遣し、診療の補助を行うこと。

訪問看護
長年住み慣れた地域や我が家で、家族と共に過ごしたい・・・。これは健康な人以上に、看護が必要な方々にとっては切実な願いです。そうしたご自宅での安定した療養生活を支援するために、訪問看護ステーションの活動は平成4年4月からスタートしています。訪問看護とは、保健師、助産師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士が、ご家庭を訪問して、病状の観察、清拭・洗髪、床ずれの予防と処置、医師の指示による診療の補助業務、リハビリテーション、食事（栄養）指導管理、排泄の介助・管理、ターミナルケア、カテーテル等の管理、ご家族等への介護支援・相談、などを行うことをいいます。そして、老人保健・健康保険・介護保険のすべての分野の訪問看護を担当でき、そのキャリアとノウハウを十分発揮し在宅療養を支えているのが、訪問看護ステーションです。介護が必要となっても、できる限り自宅で自立した日常生活を営めるように、本人・家族を社会全体で支えるために、介護保険が平成12年4月からスタートしています。介護保険制度により、65歳以上（第1号被保険者）で介護が必要な方と、40歳から64歳までの方（第2号被保険者）で老化が原因とされる病気（特定疾病）によって介護が必要な方が、本人の選択により訪問看護等の「在宅サービス」または「施設サービス」を利用できるようになりました。介護サービスを利用するには、市町村・特別区に申請して、要介護認定を受けることになります。その結果、「要支援」または「要介護1〜5」と判定されると、その方の状態に応じたサービスを利用することができます。現在、訪問看護を利用されている方も要介護認定を受けることにより、介護保険制度から訪問看護やその他の在宅サービスが利用できます。

ホームヘルパー
訪問介護の際、実際に介護を受ける人の自宅を訪問してサービスを行う人のこと。訪問介護員ともいう。公的な資格ではないが、サービスを提供する事業者に採用された時と年に1回、介護に必要な専門知識と技能を習得するための研修を都道府県知事の指定を受けた機関で受ける必要があります。ホームヘルパーの資格はその研修過程ごとに1〜3級まで分かれています。

保健師
保健師（ほけんし、英：Public Health Nurse）とは、所定の専門教育を受け、地区活動や健康教育・保健指導などを通じて疾病の予防や健康増進など公衆衛生活動を行う看護師のことをいいます。

保健師国家試験
保健師国家試験は保健師助産師看護師法（昭和23年法律第203号)第18条の規定により、年に1回試験が施行されます。試験地は北海道、青森県、宮城県、東京都、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県及び沖縄県とされ、試験科目は地域看護学、疫学・保健統計及び保健福祉行政論です。受験資格は看護師国家試験に合格した者、保健師助産師看護師法第21条各号のいずれかに該当する者又は同法第53条第1項に規定する者であって、かつ、次のいずれかに該当するもの（1）文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校（以下「指定学校」という。）において6ヶ月以上保健師になるのに必要な学科を修めた者（試験の行われる年の3月までに修業する見込みの者を含む。）（2）文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、厚生労働大臣の指定した保健師養成所（以下「指定養成所」という。）を卒業した者（試験の行われる年の3月までに卒業する見込みの者を含む。）（3）外国の保健師学校を卒業し、又は外国において保健師免許を得た者であって、厚生労働大臣が（1）又は（2）に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者、とされています。

理学療法士
物理療法を補助的に用いながら、運動療法と日常生活動作訓練の指導を中心とする職種。

リハビリテーション
失われた身体機能を回復させる訓練。機能回復訓練とも呼ばれ、理学療法士や作業療法士によって行われます。

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